オンラインカジノとは?内実を調べてみた

casino スマホ

こんにちは。ぽむです。

最近は日に日に気候もよくなってきており、お出かけ日和の日が多いですよね。私もつい先日花見をしてきて、なんだか晴れやかな気持ちになりました。また、新年度も頑張っていきたいな、という気持ちが湧いてきました。

ですがまだ、コロナ禍ということで、まだまだ思うように外出したり、イベントに参加したりということができないです。ともすると、イベントごとでドキドキワクワクしたり、手に汗握るような経験をするなんてことは、困難に思えてきます。

ですが、日本でもできるオンラインカジノを使えば、そのような経験をすることができます。

そこで今回は、オンラインカジノについて調べてみました。

オンラインカジノとは

オンラインカジノとは、その名の通り、PCやタブレット端末などから、接続できるサイトにて行われるカジノのことをいいます。

日本で発売されている有名なゲームでも、ゲーム内にカジノコーナーのようなものがあったり、実際に賭け事を行う、ということがありますよね。当然ですが、そこで稼いだお金は、ゲーム内のアイテム購入にしか使えません。

ですが、オンラインカジノであれば、本当のお金を元手に行うので、まさに手に汗握る展開が起きたり、ワクワクしたりと高揚感を味わうことができます。

すっごく身近な例でいえば、昔じゃんけんにアイスの奢りをかけたり、ラーメンの奢りをかけたりする、あの感覚に似ています。お金がかからないと大したことがないのに、奢りがあるとめちゃくちゃ緊張感が走る。そんな痺れる感覚ですね。

 

オンラインカジノをしても法律的に大丈夫?

結論からいいます。

カジノ開催が許容されている外国に運営のサーバーがある場合には、適法です。

どういうことか説明します。これは、日本においては、まだオンラインカジノを開催するということが法的に認められておらず、違法となってしまいます。

ですが、カジノについては、そのサーバーが置かれた国の法律が適用されます。そうすると、当然日本のサーバーにサイトがある場合には、違法になります。

ですが、サーバーが外国に設置されている場合には、その国の法律が適用されます。ですから、その国がカジノ開催を適法と評価している場合、適法だといえます。

オンラインカジノにかかる税金は?

やっとオンラインカジノを始めたぞ、そしてなんだか運がよくて大金をゲットしちまったぞ、となったとしても、次に問題になるのは「あれ、これ税金かかるんじゃないか?」ということ。

ここでは、その疑問を解決していきたいと思います。

 

税金はかかる

オンラインカジノは、上記のように現金をかけて行うものです。
そうすると、いくばくかの確率であたりがでて、元本よりもたくさんのお金を得られる可能性があります。そうなったらめっちゃ嬉しい。

そして、そのお金は、税法上、課税される所得に該当します。
より厳密にいえば、「一時所得」に該当します。

これは、オンラインカジノの払戻金が、いわゆる「非課税所得」に列挙されるもの(所得税法9条)に該当しないことから、課税対象となる所得に該当する、ということです。

そして、一時所得とは、「営利を目的とする継続的行為から生じた所得以外の所得で、労務や役務の対価としての性質や資産の譲渡による対価としての性質を有しない一時の所得」のことをいいます。

課税されるということは、どうにかして税金を納めねばなりません。
以下では、課税方法、課税額についてみてみましょう

課税額を知りたい

課税額については、計算が煩雑なので、計算方法などはこのサイトを参照してみてください。

ここでは、一つ有益な情報をお届けしたいと思います。

それは、特別控除額が設けられており、50万円までは非課税ということです。そうすると、カジノをガンガンやりたいって方はさておき、ちょいちょい楽しみたい、くらいの方はそこまで税金を気にする必要がないということになりそうですね。

 

確定申告での注意点

いやいや、私はオンラインカジノをやり込んで、しっかりと稼ぎたいんだ、と思っているあなたにお伝えしたいことがあります。

上記のように、50万円を超えない場合には税金が発生しませんが、50万円を超えた場合には、税金が発生します。そこで必要となってくるのが、確定申告です。

そして、課税されるとなった場合には、確定申告において、「住民税の普通徴収」を行う必要があります。

「普通徴収」とは、住民税を自ら納める方法で、一方の「特別徴収」とは、給与を受けている会社から天引きする形で納税する方法を言います。

主にサラリーマンの方は、通常「特別徴収」の形で住民税を支払っていることだと思います。しかし、特別徴収にしていると、会社に対して給与と別の所得があるということが判明してしまい、雇用契約に副業禁止の特約がなされていた場合は、契約違反として問題になる可能性があります。
そこで、徴収票が自宅に届くように変更するために、「普通徴収」にチェックする必要があるのです。

まとめ

いかがでしたか。オンラインカジノに興味を持ったら、ぜひ挑戦してみてくださいね。

 

 

タイトルとURLをコピーしました